日本の研究者の間でORCIDへの関心が高まる中、ORCIDは着実に日本の研究コミュニティからの支持を得ています。4月より筑波大学の参加により、日本のORCIDメンバー機関は大学、国立研究機関、助成機関、学協会、企業など含めて合計10機関となりました。日本のORCIDメンバーの多様性は研究者とその業績をシームレスにつなぐために必要な広範囲のコミュニティ支援を示唆しています。
日本のORCIDメンバー機関（順不同）
株式会社アトラス (since 2013)
日本地球惑星科学連合 (since 2016)
科学技術振興機構 (since 2013)
日本消化器外科学会 (since 2016)
慶應義塾大学 (since 2015)
物質・材料研究機構 (since 2015)
国立情報学研究所 (since 2013)
株式会社サンメディア (since 2016)
東京工業大学 (since 2016)
筑波大学 (since 2017)
ちょうどORCID登録者数が100万人を達成した2014年に、アジアで初のORCIDアウトリーチミーティングが東京で開催されました。名寄せの問題に強い関心が寄せられ、日本の研究コミュニティからたくさんの方が参加されました。このミーティングで開発が発表された物質・材料研究機構のNinjaプロジェクトは、満を持して今年度より本格実装となります。そのほか、東京工業大学のT2R2 (Tokyo Tech Research Repository)や、日本地球惑星科学連合のMyJpGUなど、ORCIDメンバー機関によるシステム実装が進んでいます。
すでに世界中で320万人以上のORCIDが登録され、そのうち58,000人は日本からの登録です。日本の登録者の約4分の1はRU11の加盟大学に所属しており、そのうち慶應義塾大学、東京工業大学、筑波大学はすでにORCIDメンバー機関として、大学が運用するシステムを通じて所属研究者のORCID利用を促しています。日本の研究者から寄せられるたくさんのツイートからは、より多くの研究システムへのORCID実装により研究成果のマネジメントに費やす時間と努力の軽減が切望されていることがうかがわれます。
2016年に東京と福岡で開催されたORCIDワークショップに続いて、来る4月19日（水）には日本で初めてのメンバー機関ミーティングを予定しています。ORCIDをすでに導入しているメンバー機関はもちろん、今後導入を検討されている機関からもご参加いただき、導入にあたっての課題を検討します。ORCID機関メンバーシップや今後の日本での活動予定については、ORCIDアジア・太平洋地区ディレクターの宮入暢子（[email protected]）までお問い合わせください。